このブログを読んでいただいている人の多くが、「WEBマーケティング」について関心のある方だと思います。
WEBサイトで集客って、ホント大変です。
Googleのアルゴリズムは頻繁に変わるは、新しいソーシャルメディアは次々と生まれるは、でプロでさえキャッチアップしていくのは大変です。
スモールビジネスや個人経営ならなおさら大変です。
でも、本来、WEBサイトでの集客に必要なのは、「SEO対策」と「広告」、この２つを円滑に、効率的に実施すれば確実に集客力を向上させることができます。
ところが、スモールビジネスや個人事業者が運営しているWEBサイトでは、Web専任の担当者をつけられず、結局、ホームページ制作業者や広告代理店にお任せ状態になっているところが多いんです。
ユーザー数が世界で14億人と、ソーシャルメディアの雄として押しも押されぬ存在となった「Facebook」。個人アカウントでの友人とのやり取りはもとより、Facebookをビジネスに活用して、集客やプロモーションを行う企業も少なくありません。今回は、ビジネス向けにFacebookを利用している人向けに、ビジネスにも有効な新機能について紹介します。
2015年のゴールデンウィーク（GW）は、4月25日を皮切りに最大12連休という“スーパーゴールデンウィーク”となることをご存じでしょうか？
海外旅行の予約状況でもヨーロッパやオーストラリアなどの遠方が増加傾向にあり、豪州のネットショップやお土産店にとって、例年にないビジネスチャンスとなる可能性があります。
Googleは2月27日、ウェブサイトが「モバイル・フレンドリー（スマホ対応）」の状態にあるかどうかを、モバイル検索における順位づけの要因として使用することを発表しました。
実施は4月21日からで、全世界、全言語において導入されます。
早い話、このニュースは「スマホ対応されていないウェブサイトやページは今後、検索されにくくなり、いずれ淘汰されてしまう」という、実は、業界的にはかなりのビッグニュースです。
今やビジネスの名刺代わりともなっている「ホームページ」。
中小企業庁のデータでは、ホームページのある中小企業とない中小企業では、「販売先数の増加」において4.3倍もの差が出ていることが判明しています（下記の画像参照）。
経済産業省の発表によれば、2013年度の消費者向けEコマース（電子商取引：EC）の市場規模は11.2兆円となり、2020年には約20兆円と倍増する見込みです。
僕のところにも、「ホームページに決済機能をつけてほしい」という問い合わせが昨年から増えていて、
「インターネット・ショッピング」は、売る側にとっても、買う側にとっても、今まさに花盛りとなっています。
世界で13億1,700万人のユーザーを誇り、今やビジネスシーンでも大活躍のFacebook。
企業や店舗などのFacebookページを運営されている方も多いことと思いますが、
「フォロワーが増えない」「『いいね！』されない」など、その活用はなかなか難しいという声も多く聞かれます。
そんな中、Facebookは9月にニュース・フィードのアルゴリズムをアップデートしました。
日系企業や日本人経営のビジネスが盛んなオーストラリアでは、
日豪プレスのような現地日系メディアに広告を出稿することは重要なマーケティング活動の１つですが、
時々「高いお金を払って広告を出したのに、ぜんぜん反応がない！」という場合があります。
その原因の１つには、「ローカル用の広告を日本語に翻訳しただけ」というのがあります。
では、なぜ翻訳しただけの広告は集客できないのでしょうか？
現地メディアに出稿した広告原稿のキャッチコピーを日本語に翻訳して、日系メディアに出稿するというケースは日系企業などによく見かけられることです。
その際には「ブランディングの統一性」などといった理由で「使い回し」が行われているのですが、残念ながら、こうした広告では、消費者の反響を得るのは難しいでしょう。
なぜならば、欧米と日本のブランディング広告の手法はかなり違うからです。
例えば、日本のクライアントは、広告で商品や会社のイメージを良くすることをメインに考える傾向にあります。
つまり、日本の広告は「みんなに好かれたい広告」です。
そのため、人気タレントを起用したり、とにかくポジティブなコピーや明るいイメージを植え付けたがります。
しかし、欧米の広告の考え方は違います。
欧米の広告制作では、しばしば「Attitude（態度／考え方／姿勢）」という言葉が使われますが、これは企業や商品がどんな考えや姿勢で成り立っているかを表そうとするものです。
極端に言えば、「企業や商品の考え方や姿勢（コンセプト）に合わない人は買ってもらわなくていい」とお客様を選別する意向を示すものです。
これを明確化することで、その商品の真の価値が高められるというのが欧米のブランディング広告の考え方です。
このように日本のブランディング広告とは、まるで正反対なのです。
ですから、ローカル・メディアに掲載した英語の広告原稿を日本語に翻訳しただけでは、日本人にはピンと来ないので、反応が出ないのです（逆の場合も然り）。
また、「地域密着型の紙メディア」では、広告代理店を通じて制作を行うケースが少ないので、クライアントが自らアイデアを出さなければいけない場合も多々あります。
そういう時に、「翻訳した広告でいいや」という心意気では、反応が出るはずもありません。
その商品やサービスの価値を日本人の心にしっかり届けるには、やはり一から広告制作に向き合う必要があります。特にブランディングを高めたいという企業や店舗の場合は、写真、コピーに心血を注ぎたいところです。
反応の出る広告の制作方法は、業種やターゲットによってさまざまですが、迷った時は、
という順番で作ってみてください。
また、キャッチコピーは「本屋さんのPOP」が良いヒントとなるでしょう。
そして、ブランディングで重要なのは継続することです。
商品や企業名を読者の記憶に残すには、インパクトのある刺激的な広告を単発するよりも、
地味でも長期継続の方が結局、反応が上がりやすくなります。
そういう意味では、本当は一から広告を出稿するメディアを選別することから真摯に考えなくてはなりません。
広告費用は決して安いものではありませんが、うまくハマった場合には、本当に考えられないような売上アップを可能にしてくれるので、ぜひともじっくりと取り組んでほしいところです。
日本のおでかけシーズンでは、すっかりおなじみとなった「Google Japan検索アプリ」のテレビCM。
CMはYoutube（http://youtu.be/N3ovNVwtLwU）でも見られるので、
興味のある人は一度見てもらえればと思いますが、CMで宣伝されているのは、
「音声検索」の利便性。
ネットショップ売上向上支援を行うエンパワーショップ株式会社によれば、「ECサイトの売上の4割はスマホ経由で行われ、アクセスするユーザーの5割がスマホでアクセスしている」という内容の記事をブログで発表しました。
今や“ウェブ集客の要衝”とも言われるスマートフォンサイト（スマホサイト）ですが、業種によっては「スマホからは、あまり集客できないんだよね」というところもあるようです。
こういう悩みをお持ちのお店や会社は、ホームページのデザインがスマホに最適化されてない（スマホで見にくいサイトなど）場合が多いのですが、実際スマホサイトで集客しやすい業界とそうでない業界があるのも確かです。
そこで今回は、スマホサイトで集客しやすい業界について解説します。
Webマーケティングでは、とかく「キーワード対策」や「SNS対策」ばかりが話題になりがちで、「動画」の有効性について語られることは多くありません。しかし、Web業界のマーケッターの間では、動画が「SEOに非常に有効である」というのは“常識”です。
かくいう僕も、お客さんにはブログの更新とともに、YoutubeまたはVimeoへの投稿とホームページへの貼り付けをお勧めしています。