こういう悩みをお持ちのお店や会社は、ホームページのデザインがスマホに最適化されてない（スマホで見にくいサイトなど）場合が多いのですが、実際スマホサイトで集客しやすい業界とそうでない業界があるのも確かです。

そこで今回は、スマホサイトで集客しやすい業界について解説します。

広告での集客がメインの業界は、スマホサイトは必須

業界に関係なく、集客を広告に頼っている店舗や企業は、スマホサイトの重要性についてもっと認識を高める必要があります。

例えば、2013年第4四半期のFacebook広告におけるCTR（広告がクリックされる率）は、モバイルが1.55％、PCが0.09％です。

グーグルの広告「グーグルアドセンス」の平均CTRがおよそ0.25％（モバイル・PC込み）ということを考えれば、Facebookのモバイル広告（1.55%）は、かなり効果の高い広告であることが分かります。

さらに、米国のIT系ニュースサイト「CNET」によれば、日本のFacebookのモバイル利用率は93％で世界第1位です。この状況を踏まえても「スマホサイトなんて要らねぇよ」と高を括っている日本人上司がいたら、そのマーケティング能力を疑うべきです。

スマホサイトで集客しやすい業種とは

さて、本題の「スマホサイトで集客しやすい業種」についてですが、これはスマホというのはそもそも“電話機”であるということ考えることから、自ずと答えが出ます。

つまり、「メールではなく、電話によるお問い合わせが得意なビジネス」はスマホサイトで集客しやすくなります。

具体的には、「今すぐ予約したいんですけど系」と僕は呼んでいますが、以下のような業種です。

• 士業（会計士・弁護士など）
• 飲食店
• 美容院
• クリニック・病院

など
このような業種は、お客様が今すぐ予約・問い合わせたいことがある、または、近日中にオフィスまたは店舗に訪れたいという業種です。

当然ですが、こういう時に最適なツールは「電話」であり、お客様の心理は「メールの返信など待ってられるか」なのです。
スマホであれば、お客様はホームページに掲載されている電話番号をクリックすれだけで電話をかけることができます（サイト側での設定が必要）。

パソコンの場合は、「パソコンを立ち上げる」→「ホームページを見つける」→「携帯電話を取り出す」→「電話を入力する」と手間が増えてしまうのです。

 
特にパソコンが立ち上がるのを待つのは意外と面倒なものです。

また、パソコンからはメールでの問い合わせが主流となりますが、電話で連絡をくれるお客様が、メールで連絡をくれるお客様よりも「成約率」が高いことくらいは、上記に挙げた業種の方ほどよくご存知のことと思います。

 
このように、以上のような業種では、スマホサイトを上手く運用することで、競合他社を出し抜いて成約率を上げることが可能なのです。

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こちらは日豪プレスに連載中のコラム「楽笑マーケティング」からの引用です。

今や日本の高校生ですら、携帯電話所有者の56％がスマートフォンというこの時代、

オンライン・ビジネスにおいても必要不可欠となりつつある

スマートフォン向けホームページ（スマホ・サイト）

ですが、 未だにスマホ・サイトに参入していない大手企業もあるのです。

セレクト・ショップ大手「BEAMS」や三菱自動車はスマホ・サイトを廃止したなんて事例もあります。

なんて言うと、「なんだ、スマホ・サイトなんか要らないじゃん」と言う人がいますが、

その考え方はWebマーケティング上、かなり立ち遅れている、

というのが今回のお話です。

大企業のスマホ・サイト不要論

日本の大企業がスマホ・サイトを持たないのには、それなりの理由があります。

• サイトが大規模過ぎて、スマホ・サイトを作れない（時間とコストがかかる）。
• 広報戦略上、スマートフォン・ユーザーは浮遊層で、PCユーザーはじっくりと検討する“確実層”と一方的に定義している。
• PCサイト自体が直感的な構成になっており、スマホで閲覧しても使いやすい。

概ねこの3つの理由に絞れますが、これらは、広告費が潤沢な「大企業」ならではの理由であることを念頭に入れておくべきです。

日本は“スマホ後進国”

また、こんなデータもあります。「8割近い人がスマホ専用サイトは必須だと感じない（7月31日付・マイナビウーマン）」。

さて、こういう統計を鵜呑みにしてしまう人がいますが、

これは「スマホ・サイトは不要」という統計ではなく、

「日本には、スマートフォン最適化がなされていないサイトがあまりにも多い」

ことの証明に過ぎません。

Googleによれば、日本のスマートフォン普及率は2011年比で約4倍（普及率25％）になりましたが、

普及率は調査された世界48カ国中、最低レベルで、

韓国の73％、豪州の65％、米国の56％に到底及びません。

一方、「モバイル・インターネット利用率」では83％の人が毎日利用しており、

韓国の89％、ベトナムの84％に次いで世界第3位です（豪州は76％）。

これは“携帯（ガラケー）サイト”が普及し過ぎた日本ならではの結果で、

スマホへの対応が、他の先進国では考えられないほど遅れている証です。

そもそも画面の拡大・縮小が面倒で、ボタンやリンクが小さく、

誤作動しやすいPC版サイトをスマホでも利用したいと感じる人は、常識的に考えて皆無です。

米国で提唱された「Mobile First（携帯端末第一主義）」はすでに2009年の話で、

それはGoogleやFacebookを通じて浸透し、現在では普通のグローバル・コンセプトです。

日本でも楽天などのECサイトが、スマホからの売上げを急増させていることを考えれば、結論はもうお分かりでしょう。

日本でもスマホ・サイト化（アプリ化も含む）の急伸は確実的で、

スマホ・サイトに注力すれば、ライバル企業に先んじて集客・販促を強化することが可能です。

特に日本向け、または「対大規模サイト」にその効果は表れるでしょう。

では、いつやるのか？「今でしょ！」

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