Archive for the
‘マーケティング&ビジネス’ Category

近年、事業運営コストの削減やBCP対策を目的に海外のサーバーを利用する個人や企業が増えています。

BCP対策とは一言でいうと「非常時に自社の事業を守る計画」のこと。

昨今は、南海トラフ巨大地震が2035年±5年前後にほぼ100%発生するという京都大学名誉教授・鎌田浩毅氏による説が大きな話題となり、ドラマ「日本沈没」が話題になるなど、緊急事態への対策を大企業が急ピッチで行うようになっています。

こうした自然災害への準備として、いわゆる備蓄や防災グッズなどの命を守るための対策は個人でも行なっている人は多いかと思いますが、ビジネスにおいての準備はできていますでしょうか?

飲食店のコロナ対策は、今こそ顔の見えるマーケティングでファンづくりを

新型コロナウイルスの感染拡大によってさまざまな業種・職種が大打撃を受けています。

かつてないほどの経済危機を痛切に実感している人も多いことかと思います。

私の事業は元々スモールビジネスの売上向上に貢献することが目的ですので、本コラムでも今危機に瀕しているビジネスに少しでも役に立てればと思います。

そこで今回は020年4月5日現在、テイクアウェイでの営業しか許可されていないオーストラリアの飲食店のコロナ対策について、

少しでも売上向上のヒントになりそうなアドバイスをしたいと思います。

「インスタ映え」が流行語大賞となってから早3年。

インスタグラムは今やSNSの代名詞とも言える人気のソーシャルメディアです。

そんなインスタグラムは、ストーリーズ広告やショッピング機能の強化など、マーケティング・プラットフォームとしての価値も年々上がってきています。

そこで今回は、インスタグラムの最近の機能やマーケティング・プラットフォームとしての最新事情について紹介します。

リクルートは1月20日、同社が媒体を発行している飲食、住まい、進学など7分野について、2020年のトレンド予測を発表しました。

そのトレンド予測を見ていくと、2020年を境に日本人の従来の価値観が一気に変わるようなデータが散見されます。

2020年は東京オリンピック・パラリンピックという世界規模のイベントを控えている日本。

そこで今回は、トレンド予測の中から、豪州の日本人ビジネスに関係の深い分野について紹介します。

日本野球機構(NPB)が2019年10月に発表した同年のプロ野球観客動員数は2650万人と史上最高を記録しました。

今やプロ野球はスポーツ・ビジネス界最高のドル箱と言えます。

しかし、日本高等学校野球連盟(高野連)が19年7月に発表した硬式野球部員数は前年度より9317人も少ない14万3867人と5年連続で減少しています。

そこで今回は、野球人気凋落の真相から見えてくる、オワコン(時代錯誤となった商品・サービスなど)ビジネスが復活するためのヒントについて考えたいと思います。

 近年、社会問題となっている「ジェンダー問題」は、「#MeToo」のムーブメントに代表されるように、多くの人が女性の問題として意識されています。

しかし、ジェンダー問題は当然、男性にも大きく関わる問題です。

そんな中、広告業界では「新しい男らしさ」をテーマにしたマーケティング手法が注目を集めています。

最近よくお問い合わせをいただくのが、SNSの運用についてです。

先日もある飲食店のマーケティングに携わり、いろいろと集客に関するアドバイスを行ってきたのですが、

いろいろ試した結果、インスタグラムを使ったところ、

4ヶ月後に売上が1.5倍に復活したといううれしい報告を聞きまして、

今回は、条件付きで店主の許可をいただいたので、そのお店が客足を復活させた方法について紹介します。

最近では、すっかりマーケティングの中心的な存在となったインフルエンサー。

ソーシャルメディアで発信するだけで、大きな利益を生み出すインフルエンサーは、

大企業のCMをも凌駕する影響力があるとも言われ注目されています。

SNSさえあれば誰もがなれる可能性のあるインフルエンサー。

そこで、インフルエンサーに必要ことについて簡単にまとめてみました。

ローカルビジネスに重要な「MEO」とは?

飲食店や美容院、会計事務所など地元に密着しているビジネスでは、なによりも地元の人の集客が大切ですよね。

そのため、ウェブサイトでは「来訪」を促す導線がうまくできているかどうかが重要なわけです。

しかし、ウェブサイトだけではなかなか見つけてもらいにくいという人も多いかと思います。

そこで、もっと簡単に「来客」を促すことのできる「MEO」を紹介します。

経済産業省は2018年4月、世界各国と比べて遅れをとっている、キャッシュレス決済比率を将来的に世界最高水準の80%へと目指す「キャッシュレス・ビジョン」を策定しました。

 

東京五輪を約1年後に控え、新しい元号となる2019年は、キャッシュレス決済が飛躍的に伸びることが予想されています。

 

そんな中、改めて注目を集めているのが「QRコード」です。