「スマートフォン・サイト制作不要論」の大嘘を暴く

こちらは日豪プレスに連載中のコラム「楽笑マーケティング」からの引用です。

今や日本の高校生ですら、携帯電話所有者の56％がスマートフォンというこの時代、

オンライン・ビジネスにおいても必要不可欠となりつつある

スマートフォン向けホームページ（スマホ・サイト）

ですが、未だにスマホ・サイトに参入していない大手企業もあるのです。

セレクト・ショップ大手「BEAMS」や三菱自動車はスマホ・サイトを廃止したなんて事例もあります。

なんて言うと、「なんだ、スマホ・サイトなんか要らないじゃん」と言う人がいますが、

その考え方はWebマーケティング上、かなり立ち遅れている、

というのが今回のお話です。

日本の大企業がスマホ・サイトを持たないのには、それなりの理由があります。

概ねこの3つの理由に絞れますが、これらは、広告費が潤沢な「大企業」ならではの理由であることを念頭に入れておくべきです。

また、こんなデータもあります。「8割近い人がスマホ専用サイトは必須だと感じない（7月31日付・マイナビウーマン）」。

さて、こういう統計を鵜呑みにしてしまう人がいますが、

これは「スマホ・サイトは不要」という統計ではなく、

「日本には、スマートフォン最適化がなされていないサイトがあまりにも多い」

ことの証明に過ぎません。

Googleによれば、日本のスマートフォン普及率は2011年比で約4倍（普及率25％）になりましたが、

普及率は調査された世界48カ国中、最低レベルで、

韓国の73％、豪州の65％、米国の56％に到底及びません。

一方、「モバイル・インターネット利用率」では83％の人が毎日利用しており、

韓国の89％、ベトナムの84％に次いで世界第3位です（豪州は76％）。

これは“携帯（ガラケー）サイト”が普及し過ぎた日本ならではの結果で、

スマホへの対応が、他の先進国では考えられないほど遅れている証です。

そもそも画面の拡大・縮小が面倒で、ボタンやリンクが小さく、

誤作動しやすいPC版サイトをスマホでも利用したいと感じる人は、常識的に考えて皆無です。

米国で提唱された「Mobile First（携帯端末第一主義）」はすでに2009年の話で、

それはGoogleやFacebookを通じて浸透し、現在では普通のグローバル・コンセプトです。

日本でも楽天などのECサイトが、スマホからの売上げを急増させていることを考えれば、結論はもうお分かりでしょう。

日本でもスマホ・サイト化（アプリ化も含む）の急伸は確実的で、

スマホ・サイトに注力すれば、ライバル企業に先んじて集客・販促を強化することが可能です。

特に日本向け、または「対大規模サイト」にその効果は表れるでしょう。

では、いつやるのか？「今でしょ！」

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